起業家・フリーランスのオフィス形態は、従来の賃貸オフィスに限らず、レンタルオフィスやコワーキングスペースなど多様化しています。
「人脈を広げたい」「法人化を目指している」など、ビジネスを成功させる上で必要な要素をクリアするためには、事業に適したオフィス選びが欠かせません。
本記事では、起業家・フリーランスにおすすめの代表的なオフィス形態と、各オフィスの特徴をご紹介します。
オフィスを検討する際のポイントも併せてお伝えするので、ぜひ参考にしてください。
【起業時におすすめ】代表的なオフィスの種類
起業家・フリーランスの方が起業する際の代表的なオフィスの種類は、以下のようなものがあります。
各オフィスの特徴やメリット・デメリットを詳しく解説します。
レンタルオフィス
レンタルオフィスは、一部屋もしくはフロアの一部をオフィスとしてレンタルし、事業に使用するスタイルです。
レンタルするスペースは完全個室のため、他の事業者の出入りがないプライベート空間で業務に集中できます。
10名以下で初期費用を抑えて事業をスタートする場合には、レンタルオフィスがおすすめです。
オフィス家具などが揃っているため別途揃える必要がなく、後にオフィスを移転する場合の手間も省けます。
バーチャルオフィス
バーチャルオフィスは、専用の事業スペースを持たず、ビジネス用の住所と電話番号のみをレンタルするスタイルです。
実際のスペースは借りられないため、業務を行う場所は別途用意する必要があります。
バーチャルオフィスは、自宅の住所・電話番号をビジネス用に公開したくない方や、法人登記したくても賃貸アパート等の規則でできない方におすすめです。
ただし、弁護士や司法書士など、実際の作業スペースが必須の業種は利用できないため、事前に確認しましょう。
コワーキングスペース
コワーキングスペースは、レンタルオフィスのような個室ではなく、オープンスペースを複数の事業者と共有しながら作業を行うスタイルです。
多くはフリーアドレス制で、オープンフロアに一人用の席や複数が利用できるテーブル席などが設置されています。
コワーキングスペースは、自宅以外の場所で作業をしたい方や、打ち合わせ場所に利用したいフリーランスの方はもちろん、少人数のためレンタルオフィス等を利用せずに事業を行いたい企業などにもおすすめです。
複数人が利用するため、情報セキュリティに十分注意して利用しましょう。
賃貸オフィス
賃貸オフィスは、他の企業と独立した、自社のみのオフィススペースです。
自社専用のオフィスを構えられるため、レンタルオフィスやバーチャルオフィスなどよりも他社からの信用度が高くなります。
賃貸オフィスは、士業をはじめ独自のスペースを必要とする業種や、従業員数が増えてきた企業におすすめです。
ただし、不動産会社と賃貸契約を結ぶ必要があり、内装などもすべて一から揃える必要があります。
他のオフィス形態よりも、賃貸オフィスへの移転には手間がかかる点も押さえておきましょう。
シェアオフィス
シェアオフィスはコワーキングスペースと似たオフィス形態で、フリーアドレス制の席を複数の利用者が使用します。
共有スペースもありますが、他業種の方との交流よりも作業に集中したい方が利用する傾向にあり、個室が完備されているシェアオフィスも多くあります。
シェアオフィスはレンタルオフィスよりも利用料が抑えられる一方で、複数の利用者とスペースを共有するため作業に集中できないケースも考えられます。
積極的に他業種の方と交流を図りたい方には利点ですが、静かな環境で集中したい場合には、利用前に個室の有無や周囲の環境などを確認しておくと良いでしょう。
自宅オフィス
自宅オフィスは、自宅の一部分を事業スペースとして使用するスタイルです。
別途で場所を借りる必要がないため、費用を抑えて事業を始めたいフリーランスの方や、時間の自由度を重視したい方などにおすすめです。
自宅オフィスは費用を抑えたり、時間の融通が効かせられたりする一方で、バーチャルオフィスなどを利用しない場合には、自宅の住所・電話番号を使用せざるを得ません。
個人情報を公開する際にはリスクも伴うため、法人登記や業務の契約などは慎重に検討する必要があります。
起業家・フリーランスのオフィス選びのポイント
起業家・フリーランスのオフィス選びで大切なポイントは以下の4つです。
各項目を解説します。
ポイント1 コスト
オフィスを選ぶ際には、コストの確認が重要です。
自宅以外の場所をオフィスとして利用する場合は、初期費用や毎月のレンタル料金などの固定費がかかります。
オフィスにかけるコストをできるだけ抑えたい方は、レンタルオフィスやコワーキングスペース・シェアオフィスがおすすめです。
オフィス別：初期費用・ランニングコストの一例
オフィス別の初期費用・ランニングコストの一例を以下にまとめました。
| オフィス形態 | 初期費用 | ランニングコスト |
| レンタルオフィス | 0～2か月分 | 50,000円～100,000円 |
| バーチャルオフィス | 入会金：0円～数万円 | 1,000円～20,000円 |
| コワーキングスペース・シェアオフィス | 0～2か月分 | 5,000円～40,000円 |
| 賃貸オフィス | 敷金・礼金：5か月～ | 賃料（立地、坪数により異なる） 水道・通信光熱費など |
| 自宅オフィス | 0円 | 水道・通信光熱費など |
ポイント2 立地条件
スムーズに業務を行ううえでは、オフィスの立地も重要です。
都心部など交通利便性の良い立地のオフィスは、営業活動や顧客対応などがしやすく、業務を円滑化できます。
固定費用などは高めになる傾向ですが、費用を抑えたいからとアクセスに不便な立地を選ぶと、業務の効率低下につながる恐れがあるためよく検討しましょう。
ポイント3 法人登記の必要性
事業の法人登記を考えている場合は、オフィスが法人登記可能かどうかも確認しておきましょう。
賃貸アパートなどを自宅オフィスとして使用する場合は、法人登記不可の可能性があります。
レンタルオフィスやシェアオフィスなどは多くが法人登記可能ですが、なかには不可のものもあります。
ポイント4 広さや設備機能
事業の人数に合ったオフィスの広さや、業務に必要な設備機能があるかも選定のポイントです。
レンタルオフィスやコワーキングスペース、シェアオフィスなどは他業種の人々と通信を共有するため、通信速度が遅くならないか、超高速の通信技術を取り入れているかなど確認しておくと良いでしょう。
士業など、オフィスでの顧客対応がある場合は、来客スペースなども含め十分な広さが必要です。
まとめ：起業時のオフィス選びは事業内容や条件に合わせて選択を
起業時のオフィスは、レンタルオフィスやコワーキングスペース、バーチャルオフィスなどさまざまな形態があります。
本記事を参考に、事業内容や条件に合ったオフィスを選んでみてください。
なお、日本や世界各地にワークスペースを展開するサーブコープでは、世界最高水準のレンタルオフィスやバーチャルオフィス、コワーキングスペースが利用できます。
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